近年、日本でもデジタル技術の進化に伴い、医療分野でのオンライン診療が注目を集めています。特に新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、対面での診療が難しくなったことで、オンライン診療の利用が進んでいます。しかし、現時点での普及率やその課題、そして今後の見通しはどうなっているのでしょうか？そこで今回は、日本におけるオンライン診療の現状と今後の展望についてご紹介します。
日本におけるオンライン診療の現状
厚生労働省の『令和5年1月～3月の電話診療・オンライン診療の実績の検証結果』によると、2023年3月時点で、電話や情報通信機器を用いた診療を実施できるとして登録した医療機関が全体の16.0%と公表されています。
初診からの電話及びオンライン診療件数や、オンライン診療研修の修了者数が右肩上がりで伸びていることからも、今後ますますオンライン診療の普及が進むことが予想されます。
利用される診療科目は、内科や精神科が中心です。オンライン診療は、特に慢性疾患やメンタルヘルスケアの患者様にとっては大きなメリットがあります。定期的な診察や薬の処方が必要な患者様が、自宅にいながら医師の診療を受けられることで、通院の負担が軽減され、治療の継続性も高まっています。
【参考ページ】
厚生労働省ホームページ「令和5年1月～3月の電話診療・オンライン診療の実績の検証結果」
普及の要因と課題
オンライン診療が急速に普及した背景には、政府の政策支援が大きく影響しています。2020年、新型コロナウイルス感染症の流行によって厚生労働省が発出した「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて」により、あくまで臨時的とはいえ、初診からのオンライン診療を含め、大幅に要件が緩和されました。また2022年度からは、初診からのオンライン診療が恒久的に認められています。こうした要因により、患者様と医療機関の双方にとってのハードルが下がったことが、オンライン診療の利用促進につながったと考えられます。
しかし、普及にはいくつかの課題も存在します。まず、技術面での課題として、安定したインターネット接続環境が必須であることが挙げられます。高齢者やデジタルリテラシーが低い人々にとっては、オンライン診療の利用に対するハードルが依然として高い状況です。また、医師と患者様との信頼関係をどのように構築していくかという課題もあります。対面診療に比べて、医師が患者様の状態を把握しづらい場合もあり、特に診断が複雑な場合や重症の患者様には不向きな点もあります。
【参考ページ】
厚生労働省ホームページ「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて」
厚生労働省ホームページ「オンライン診療の適切な実施に関する指針」
今後の展望
今後、オンライン診療の普及はさらに進むと考えられますが、そのためにはいくつかの改善が求められます。まず、デジタルデバイスやインターネット環境へのアクセスを容易にする取り組みが重要です。特に地方部や高齢者に対しては、オンライン診療の利用を促進するためのサポートが必要です。
また、医師と患者様の信頼関係をオンラインでどう築くかという課題には、AIやIoTを活用した新しい技術が貢献する可能性があります。AIによる診断サポートや、ウェアラブルデバイスでの患者様のバイタルデータのリアルタイム取得などが進めば、より正確な診療が可能となり、オンライン診療の信頼性が向上するでしょう。
まとめ
オンライン診療は、日本の医療システムにおいて重要な役割を果たしつつありますが、普及には技術的および社会的な課題も多く残されています。しかし、今後も政府の支援や技術の進展が進めば、オンライン診療はさらに広がり、医療の質を高める一助となるでしょう。企業や医療機関にとっても、デジタル化の波に乗り、より良いサービス提供の機会が広がる時代が来ています。
